転職で給料を下げないために確認するポイント5つ!

転職する際に不安の種となるのがお給料。

転職自体、給料を上げることを目的にしている人もいます。

実際、お給料の金額って年齢を重ねるとどんどん必要になってくるので納得できる金額がないとモチベーションも生活も維持ができなくなります。

また、転職してから給料が下がってしまうとまた転職の原因になってしまう場合もあります。

もちろん年収については内定後に提示されているので基本的には理解している前提です。

しかし、これにも落とし穴があったります。

そんな落とし穴に遭遇してしまうと話が違うとなりますよね。

人事制度などが特殊な会社であったりするととくに該当します。

そこで年収や月々のお給料がダウンしないように気をつけるべきポイントを書いていきたいと思います。

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基本はやはり基本給

賞与は基本給で決まる

基本中の基本ですが基本給の額が低いと年収が下がる可能性があります。

たとえば基本給が20万、住宅手当が3万、能力手当や都市手当などが10万で月の額面が33万だとします。

この時、賞与が2ヶ月分出ると20万×2ヶ月で40万円です。

しかし、基本給が33万だったしたら66万円です。

基本給が安く手当が多い会社というのは成果主義と言いつつもコストカットを目的にしていると思います。

月々の収入が高くとも年収自体は賞与も含めて考えるので、仮に年4ヶ月分の賞与が出る会社であれば上記の例で46万円も差が出てしまいます。

そうすると同じ年収になるのに月に3万円以上の残業が必要になります。

月々のお給料は一緒なのに年収がこれだけ変わります。

基本給とはその名の通り、給料の基本ですがもっとも重要なパラメータですので、手当を多く出す会社には注意しましょう。

特別な福利厚生がある

ほとんどの会社で何らかの自社サービスや福利厚生のために社員の給料から〇〇費のような形で毎月徴収している金額があると思います。

個人的にですが会費のようなものに関しては会社が決めている制度ですし、社員として働く上で拒否権もないですが邪魔だと思います。

ただでさえ税金や保険料で金額が引かれているのにさらにお金を取られるのは誰でも不服ですよね。

月収や年収の定時は額面の定時が多く、額面で手取り計算して納得して内定を承諾することも多いと思います。

しかし、実際には机上の計算と一致することは少ないと思います。

超大手系やベンチャー、社員満足度を本当に意識している会社以外は出来るだけ給料は渋りたいのです。

ですが転職者も転職してみないと内定をもらった会社の仕事や良いところ、悪いところがわからないのと一緒で、採用する側も本当に採用して活躍できる人かは分かっていません。

給料だけ盛り過ぎてしまい、給料と実務能力に乖離が大きすぎると後々問題になってしまいます。

なので転職では最低限、年収を維持するというのも大切でこういった会社特有の制度で給料が下がってしまうことはないか注意した方が良いです。

見せかけの成果主義

たとえ基本給が低くともインセンティブの多い会社であればやりがいを持って仕事に取り組むことができますよね。

近年、会社に長く在籍することで給料を上げていく年功序列を廃止して、能力のある人に報酬を還元していく成果主義を目指す会社が増えています。

しかし、口先だけの成果主義も多いです。

言葉では成果主義と言っているのにインセンティブがなったり賞与への影響が少なかったり、また結局昇進や昇給しているのが30代以降の世代だけあったりします。

本当の成果主義であれば、若手でも30代や40代と同じ報酬を貰っていたり、リーダーや役職があってもおかしくありません。

入社してみるとよく分かりますが、このような会社では何一つ成果主義を感じません。

なので、若手の昇進や昇給などどの程度の割合で活躍しているかを聞いてみるのも良いと思います。

年功序列は若い人のモチベーションを奪う悪い文化だと個人的には思っています。

長く勤めている人が仕事をこなせるのなんて当たり前ですし。

むしろ、即戦力で知らない環境で成果を上げられる人間の方がよっぽど重要な存在だと思います。

年収定時は基本的に残業込み

内定後の年収定時は基本的に残業込みです。

残業時間が0の超ホワイト企業であれば残業代の記載がないかもしれません。

酷い会社だと給与テーブルに残業10時間から60時間まで揃えてあります。

はっきり言って30時間以上の見込み残業なんて印象が悪くなるだけなんですけどね。

私は30時間でも多いと思います。

そして何より、入社して数ヶ月は残業なんてほとんどありません。

私のようにエンジニアであれば急なトラブルや案件で1月目から忙しいケースもありますが、そう言った特殊なケースに該当しなければ基本的には早く上がるはずです。

つまり、見込み年収通りの年収より低くなる可能性の方が圧倒的に高いです。

そもそも残業前提で年収考えるのも変な話だと思います。

年間500時間くらい残業して年収500万以上です!って言われても全然すごく聞こえないです。

なのでやはり基本給こそが大事なので残業込みの年収に惑わされないようにしましょう。

手当についても注意

基本給を下げるために手当を多く出す会社は多いですが、それが固定給になってしまうのは個人的に違うと思っています。

なぜなら手当なんだから成果を上げたら増やすべきだと思います。

資格手当などはその通りですよね。

嘘の提示をする会社は少ないですが、提示された月給に手当が含めれていた場合にきちんと貰えるのか確認しましょう。

書類の隅っこに但し書きなどで、試用期間終了後から手当を付与、なんて書いてあったりしたら大変ですし書いてある以上は訴えることも出来ません。

(そんなことをする会社は辞めた方が良いのですが)

資格系の手当はそうですが、何年間貰えるかなども確認した方が良いです。

永続的に支給し続ける会社もなくはないと思いますが、期限付きが多いと思います。

少なくとも私が仕事をしたことがあるIT業界の企業だけではありますが。

たまに見込み年収にこういった資格手当お盛ってくる会社もありますが、とってもいない資格をベースに出してくる会社は個人的には入社しない方が良い会社です。

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最後に

給料を下げないための転職について書いてきました。

実際、転職で給料が上がる人も多いです。

しかし、下がらないに越した事はないと思うので、確認すべきポイントはしっかり確認しましょう。

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