インフラエンジニアで在宅勤務やリモートワークが出来る働き方はあるの?

昨今の働き方改革の中に在宅勤務やリモートワークの普及があります。

プライベートと仕事の両立を推進することを目的としたり、リラックスした環境で仕事をすることで生産性の向上を図ることが多いでしょう。

どちらも会社に出社しなくていい仕事内容出なければ出来ない働き方です。

プログラマやWeb系の仕事はリモートワークが多いですがインフラエンジニアは在宅勤務やリモートワークが出来るの?と思う人も多いでしょう。

物理機器の管理や作業が伴うネットワークエンジニアやサーバエンジニアだと、確かにハードルはあります。

どうしても保守の仕事がある人はリモートワークは保守作業が無い日しか出来ないでしょう。

仕事の内容によっても実現できる出来ないは確かに存在します。

しかしながら、インフラエンジニアであっても在宅勤務やリモートワークが可能な場合があります。

いくつか条件がありますが、完全に不可能という訳ではありません。

もしインフラエンジニアしていてリモートワークや在宅勤務をしたい人は現状と比較してみて下さい。

実現可能な環境であれば決して無理な話ではありません。

そこで今回はインフラエンジニアが在宅勤務やリモートワークをするための条件を紹介します。

インフラエンジニアでも働き方改革はしたいものです。

では実際に在宅勤務やリモートワークが出来ている人たちを参考に紹介してまいります。

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インフラエンジニアでも在宅勤務やリモートワーク

保守業務を委託している

まず、インフラエンジニアが出社しなければいけない理由に保守業務があります。

障害対応も含めて、物理的な機器の近くにいた方が良いケースが多いため、あまり在宅勤務の対象にならないことが多いです。

つまり、保守や障害対応を委託していればわざわざ現地に赴く必要は少なくなります。

委託先に保守対応の指示さえ出せば問題ない環境であれば出社しなくても問題ありません。

立会いや保守調整が必要なければ、会社に出社しなくても仕事が可能です。

電話したりリモートで会社にアクセスする手段があれば十分対応は可能です。

逆に保守を委託されていたり保守員をしている人はリモートワークは不可能です。

インフラエンジニアは物理的な機器がある以上、職務内容によっては現地に行かないといけません。

また機器のテストや交換作業があると、どうしても場所が限られてしまいます。

正社員である

インフラエンジニアでリモートワークをしている人のほとんどが正社員です。

フリーランスの場合はやはりプログラマやWeb系の方がリモートワークが多いです。

これらの仕事は性質上、どこにいても成果物さえあれば問題ないからです。

インフラエンジニアがフリーランスになっても特殊な事情がない限りは在宅勤務やリモートワークは難しい場合が多いです。

一方で、派遣・業務委託はプロパーではないため就業規則的に緩くできませんが正社員は働き方改革の恩恵を受けやすいです。

むしろ、正社員の方が働き方改革の導入効果を図るために積極的に制度の利用が推奨されます。

在宅勤務やリモートワークが推奨されやすい正社員の方がインフラエンジニアでも実施しやすいです。

フリーランスのインフラエンジニアでリモートワークが出来るのは、例えば複数のクライアントを持っている人や、兼業の場合です。

もちろん、リモートで仕事が出来る環境が整備されていないと難しいです。

クラウド経由で仕事が出来る

クラウドで業務が出来る人は当然、働く場所を選ばなくてもいいでしょう。

しかし、クラウドといってもアクセス制限をかけている場合が大多数なので、VPNなどのセキュリティを担保した形でアクセスできる必要があります。

それが出来ていれば、クラウドのインフラ系の作業なら十分在宅やリモートでも出来ます。

クラウドインフラを仕事にする方が最も在宅勤務やリモートワークが身近になるでしょう。

インフラエンジニアがリモート対応出来ないのも、根本はオンプレミスの環境があるからです。

社内SEであれば、社内にハブやスイッチ、無線機器など無数にオンプレ機器があるでしょう。

どれだけ保守委託していてもオフィス内の機器は現地で対応が求められてしまいます。

クラウド技術に特化した方が、今の時代は働き方も変えやすいです。

仕事の内容で働き方を変えられる人とそうではない人がいるのは少し不平等かもしれません。

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最後に

インフラエンジニアが在宅勤務やリモートワークが出来るのか、という点について紹介しました。

実際にインフラエンジニアで在宅勤務をしている人もいます。

ただし、やはりオンプレミスの対応があるため限定的になったりすることがあります。

簡単に言えば、在宅やリモートで対応できる日と対応できない日です。

働き方改革の恩恵をより受けるためには今まで通りのインフラエンジニアから、少しクラウド寄りになっていく必要があるでしょう。

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